So-net無料ブログ作成
検索選択

路上で女性殴られ眼球破裂=かばん奪い、男が逃走−愛知(時事通信)

 28日午後11時25分ごろ、愛知県蟹江町学戸の路上で、同町に住むアルバイト女性(24)が自転車で帰宅途中、前から歩いて来た男に鈍器のようなもので殴られ、かばんを奪われた。女性は頭蓋(ずがい)骨骨折や左目眼球破裂など2カ月の重傷を負い、失明の恐れがあるという。県警蟹江署は強盗致傷容疑で男の行方を追っている。
 同署によると、男はすれ違いざまに突然、女性の左頭部を殴ったという。現金約1万8000円や携帯電話などが入ったかばんを奪うと、現場から約20メートル先の飲食店駐車場に止めてあった黒っぽい軽自動車に乗って逃げた。
 男は茶髪で黒いダウンジャケットを着ていたという。 

【関連ニュース
苫小牧市内でナイフ発見=兵庫の72歳女性強殺
内装業の男を逮捕=兵庫の72歳女性殺害容疑
強盗致傷を窃盗と傷害=適用罪名変更、裁判員判決
裁判員「DVD参考になった」=強殺事件で無期懲役判決
韓国で男逮捕、代理処罰へ=東京・新宿の指輪強盗

日の丸背負いパンの匠「金」取り パリ“職人五輪”神戸の西川さん出発(産経新聞)
普天間「県外・国外」 首相うっかり約束!?(産経新聞)
キャバ嬢の基礎控除、出勤してない日も… 最高裁が審理を差し戻し(産経新聞)
<国民新党>参院選広島で公認候補擁立(毎日新聞)
参院予算委、仙谷・原口・前原の3閣僚が遅刻(読売新聞)

相次ぐ児童虐待、昨年は最多の335件(読売新聞)

 子どもに食事を与えないなどのネグレクト(育児放棄)は、奈良県桜井市でも3日、5歳の長男に約2か月にわたって十分な食事を与えず餓死させたとして、両親が逮捕されるなど相次いでいる。

 警察庁によると、全国の警察が、昨年1年間に摘発した児童虐待事件は過去最多の335件。

 虐待で死亡した子どもは前年より17人少ない28人だったが、被害者全体で見ると最多の347人に上った。このうち、最も多かったのは身体的虐待の234件で、性的虐待の91件が続き、ネグレクトは10件だった。

 大阪市では昨年5月、9歳の女児が極度に衰弱しているのに医師の診察などを受けさせず、わずかな飲食物しか与えずに死亡させたなどとして、母親と内縁の夫が、保護責任者遺棄致死容疑などで逮捕されている。

報酬詐取容疑で弁護士逮捕=国選受任、接見回数水増し−岡山県警(時事通信)
農水省職員を長崎知事選に続々“投入” 答弁書で判明(産経新聞)
みんなの党、衆院北海道5区補選なら独自候補擁立(産経新聞)
建設会社ビルに発砲跡=玄関ドアガラスに穴−佐賀(時事通信)
<北教組事件>木村容疑者「個人的にお願いした資金」と供述(毎日新聞)

チリ大地震 気象庁擁護論「過少予測の方が問題」(産経新聞)

 「津波の予測が過大だった」。気象庁は1日、南米チリで発生した巨大地震で日本列島に押し寄せた津波が予測を大幅に下回り、警報も長引いたことを謝罪したが、避難住民や避難勧告を出した自治体からは「むしろ過少な予測の方が大問題」などの擁護論が目立った。ただ、同じような事態が続けば、住民が「今回も大丈夫だろう」と受け流しかねず、予測精度の向上を求める声も多い。

 「予測が過大だと非難しているのは内陸の人たちでは」。津波で店舗が浸水した宮城県気仙沼市の斎藤吉郎さん(54)は、気象庁の津波情報は適切だったとみる。これまでに大小4回の津波を経験している斎藤さんは、気象庁の情報をベースに地元の言いつたえや経験則で判断し、「情報はおおげさなくらいがちょうどいい」というのが率直な感想だ。

 岩手県山田町の団体職員、佐々木生太郎さん(59)は高台の神社に地域の約50人と避難した。佐々木さんによると、町の避難指示が夜遅くまで続くなか、勝手に自宅に帰った人も多かった。「万一のこともあるのだから、指示は守るべきだ」と振り返った。

 宮城県石巻市防災対策課の平松進危機管理官(56)は「避難解除の時間について住民からの苦情はなく、個人的には気象庁の判断は最善だったと思う」と評価した。

 東名高速や国道1号といった幹線道路が一時通行止めとなり、10万世帯以上に避難勧告が出された静岡県では、最大60センチの津波が記録されたものの、大きな被害はなかった。62人が登庁した同県危機管理局の担当者は「最大のリスクに備えるのが行政の役目。過小予測であれば大問題だが、少し大きめに警告してもらうぐらいでいいのでは」。

 約1万5千世帯に避難勧告を出した同県焼津市も同様の見方を示す。「昭和35年のチリ地震の津波では国内で多数の死者が出た。今回の予測は空振りだったとしても被害がなくてよかった。ある程度の注意喚起は必要だ」(市防災課)。

 警報・注意報の解除を受け、住民には安堵(あんど)とともに疲労感も漂った。

 岩手・釜石港近くの自宅で過ごした自営業の女性(68)は「浸水するかもしれないと心配していた。目が覚めたら、警報が解除されていたので安心した」と笑顔。岩手県久慈市内の避難所で一夜を過ごした無職の欠畑キクノさん(80)は「おっかないと思い、すぐ避難所へ向かった。(1日の)朝5時すぎに帰宅したが、疲れた」と話した。

 一方で、気象庁への手厳しい批判もある。静岡市葵区の主婦、大石美帆さん(30)は「警報は大げさだったと思う。実家が海辺なので親族は避難したが、被害はなかった。こういうことが続けば、絶対に避難しなければならない災害時に、(住民が)今回も大丈夫だと決めつけることになりかねない」と予測の精度向上に注文をつけた。

【関連記事】
すべての津波注意報解除「予測過大だった」気象庁謝罪 チリ大地震
チリ大地震 日本経済への影響懸念 銅や水産物輸入に打撃も
チリ大地震 日本、2億7千万円上限の緊急無償資金協力へ
チリ大地震 津波で養殖施設に深刻な打撃 岩手、宮城などで
前代未聞…大津波警報でオープン戦が中止
黒船か? 電子書籍の衝撃 揺れる出版界

張作霖
<介護施設>定員に格差 都市部で整備遅れ(毎日新聞)
<大津波・津波警報>北海道・根室市で30センチを観測(毎日新聞)
鉄塔倒壊事故で捜索 関電がコメント(産経新聞)
小沢邸にまた銃弾!同封はがきに「ゴキブリ退治」(スポーツ報知)

すべての津波注意報解除「予測過大だった」気象庁謝罪 チリ大地震(産経新聞)

 南米チリで日本時間2月27日に発生したマグニチュード(M)8・8の地震で、気象庁は1日午前10時15分、青森県から茨城県の太平洋沿岸と高知県に出ていた津波注意報を解除した。これで、地震の影響による津波に関して出された警報・注意報はすべて解除された。

 また、気象庁の関田康雄・地震津波監視課長は1日午前、会見を行い、「津波の予測が過大であったこと、警報・注意報が長引いたことをおわびしたい」と謝罪した。

 気象庁は先月28日朝、青森県太平洋沿岸と岩手県、宮城県に対し、高いところで3メートル以上の津波が予想される大津波警報を、そのほかの太平洋沿岸全域などに津波警報を出した。

 津波は同日午後に北海道から沖縄県の太平洋沿岸を中心に到達。岩手県の久慈港と高知県の須崎港で1・2メートル、仙台市の仙台港と鹿児島県の志布志港で1・1メートルの津波が観測されたものの、それ以上の大きな津波は到達せず、多くの地点で気象庁の予想を下回った。

 関田課長は「単純ミスや判断ミスはなかったと思うが、結果的に予想より津波が小さかった。今後、どのような予報が最善だったか検討していきたい」と述べた。

【関連記事】
チリ巨大地震 津波の高さ 測定方法は?
前代未聞…大津波警報でオープン戦が中止
チリ巨大地震 17年ぶり大津波警報 「規模+位置」日本に波及
チリ大地震死者は708人に 大統領が確認
チリ巨大地震 津波防災へ教訓生かそう

<訃報>長田庄一さん87歳=元東京相和銀行会長(毎日新聞)
「プラス改定、素直に喜びたい」−全自病・邉見会長(医療介護CBニュース)
外国人夫のDVに悩む日本人妻が増加 永住許可抹消に壁(産経新聞)
<人事>英国公使に林前内閣官房副長官補(毎日新聞)
<五輪フィギュア>浅田が通った飲食店主がエール 名古屋(毎日新聞)

飲食業界困った、「全面禁煙」厚労省が通知へ(読売新聞)

 学校や病院、飲食店やホテルなど、多数の人が利用する場所は原則、全面禁煙に――。

 そんな内容の通知を、厚生労働省が近く全国の自治体に出す。努力目標とはいえ、分煙ではなく全面禁煙にかじを切る内容だけに、客足に響く飲食業界などの反発は必至だ。欧米に比べて遅れが指摘される日本の受動喫煙対策の前進につながるのか。

 「禁煙への取り組みだけでなく、禁煙論議が深まることを期待したい」。厚労省幹部は、今回の同省健康局長通知の狙いをそう話す。

 他人のたばこの煙を吸う受動喫煙が、健康に悪いことは科学的に明らかだ。そこで2003年施行の健康増進法は受動喫煙防止を掲げたが、同省はその際、業界への配慮から、全面禁煙が有効だとしながらも、分煙についても認めた。

 だが、世界の潮流は先を行く。世界保健機関(WHO)のたばこ規制枠組み条約が05年に発効し、07年採択の指針は「100%禁煙以外の措置は不完全」とした。分煙では受動喫煙を完全には防げないとして、欧州諸国で禁煙化が加速した。

 この流れを受け、厚労省も08年、検討会を設置。「原則全面禁煙であるべきだ」との報告書が昨年3月にまとまった。昨年からは、労働者保護の観点から、労働安全衛生法改正で事業主に受動喫煙防止策を義務付けられないかの論議も進む。

 健康増進法の施行以降、日本でも公共施設や乗り物での禁煙・分煙は進んだ。しかし、男性の喫煙率が36・8%(08年)と依然高い中、居酒屋や宿泊施設などでの対策は簡単ではない。これについて今回の通知は、営業に甚大な影響が出る恐れがあれば、暫定的に分煙も認めているが、将来的には全面禁煙を求めている。

 大手居酒屋チェーン「ワタミ」では05年に首都圏などで全面禁煙の店を4店オープンしたが、約1年で撤退した。女性客を中心に好評だったが、宴会の予約が減り、喫煙者の多い深夜帯の客から敬遠されたという。

 ホテルやデパートなどでは禁煙室や禁煙フロアを設けて分煙を図るところも多いが、今回の通知は原則的に全館禁煙化を求めている。大手ホテルチェーンの担当者は「愛煙家のホテル利用も多い。客のニーズを考えると、全館禁煙が必要とは思えない」。大手百貨店の担当者も「たばこを吸う人も吸わない人も大切な客。吸う人を追い出すわけにはいかない」と困惑する。

 タクシー業界には歓迎する声もある。他の地域に比べ禁煙タクシーが少ない大阪タクシー協会の担当者は「禁煙化で客離れを警戒する声はあるが、7割の運転手は『一斉に禁煙化するなら賛成』。通知で禁煙が加速すれば取り組みやすい」。

 全国ハイヤー・タクシー連合会によると、昨年11月時点で37都府県のタクシーが全面禁煙。「売り上げ減の懸念もあったが、客にもドライバーにも禁煙が受け入れられつつある」という。

 国立がんセンター研究所の望月友美子・たばこ政策研究プロジェクトリーダーによると、欧米では、多数の人が利用する場所での禁煙を法律に明記するケースが目立ち、英国ではパブなどの飲食店でも全面禁煙化が進む。日本の現状については「受動喫煙による健康被害の認識が甘かったことが背景にある」と指摘する。

早大OBら、起訴内容認める=株価操縦事件−東京地裁(時事通信)
乱気流 成田行きUA機巻き込まれ20人けが(毎日新聞)
信号無視で小2女児はね重体に=高松市課長、現行犯逮捕−香川県警(時事通信)
公共的施設の全面禁煙要請を全国自治体に通知 厚労省(産経新聞)
3歳女児が変死=全身にあざ、自宅マンションで−福岡(時事通信)

<核軍縮>超党派議員204人、米大統領支持の書簡(毎日新聞)

 米国の核戦略の新指針「核態勢見直し(NPR)」が3月1日にもまとまるのを前に、民主党の平岡秀夫衆院議員ら7人が19日、東京都内の米大使館を訪れ、オバマ大統領の核軍縮への取り組みを支持するとする書簡をルース駐日大使に手渡した。書簡には超党派の議員204人が賛同した。

 書簡では、核兵器の役割を他国からの核攻撃の抑止に限定することを「強く求める」と表明した。

 米国内の一部には、米国が核兵器の役割を限定すれば、生物・化学兵器や通常兵器による攻撃にも核抑止を求める日本が核武装に走るという懸念がある。この点について、書簡は、米国の政策が変わった場合でも「日本は核武装の道を追求することはないと確信している」としている。

 平岡議員によると、ルース大使は「同盟国に米の核抑止力を弱めるという印象を与えるのはよくない。だが、そのことと核廃絶を目指すことは矛盾しない」と答えたという。【隅俊之】

首相動静(2月15日)(時事通信)
【日本人とこころ】岩崎弥太郎と志(下)事業は国家社会への貢献(産経新聞)
五輪フィギュア 小塚選手に声援 中京大キャンパス(毎日新聞)
檜原村長の敗訴確定=再雇用職員の賃金訴訟−最高裁(時事通信)
<ひき逃げ>道路に引きずられた跡 大阪で男性死亡(毎日新聞)

家賃滞納者への取り立て、規制法案を閣議決定(読売新聞)

 家賃を滞納した入居者が執拗(しつよう)な督促を受けたり、部屋から追い出されたりするトラブルが続発しているため、政府は23日、家賃滞納者への取り立て行為を規制する法案を閣議決定した。

 今国会に提出し成立を目指す。

 規制を受けるのは、賃貸住宅大家不動産管理業者、借り主の債務を連帯して引き受ける家賃保証会社など、家賃徴収にかかわる人や業者で、法案は「人を威迫し、人の私生活もしくは業務の平穏を害するような言動をしてはならない」と規制する。違反すれば2年以下の懲役もしくは300万円以下の罰金、あるいは両方を科す。

 また、家賃保証会社に対しては、新たに国土交通相への登録を義務づける。無登録営業を禁止し、違反には5年以下の懲役もしくは1000万円以下の罰金、あるいは両方を科す。また国交相は、業務改善命令や業務停止命令も出せる。

 国交省によると、家賃回収を巡り、2008年度に国などに寄せられた相談は78件。うち、滞納の際に「執拗に督促された」が27件、「無断でカギを交換された」が15件、「無断で室内に侵入された」が10件。また家賃保証会社について、全国の消費生活センターに寄せられた相談は04年度の44件から08年度には495件に急増。不況などで家賃を滞納する人が増えたためとみられる。

【単刀直言】平野貞夫元参院議員 「反小沢」を煽る渡部さん(産経新聞)
<民事再生法違反>トランス社、増資の一部は架空か(毎日新聞)
小林議員側「裏金」疑惑 組織的癒着にメス 「火のないところに煙は立たない」(産経新聞)
脚本家の宮内婦貴子さん死去(時事通信)
「厚労省は新型インフルへの対応の総括を」―黒岩氏(医療介護CBニュース)

母親殺害容疑で58歳長男を逮捕 東京・葛飾区(産経新聞)

 17日午前4時40分ごろ、東京葛飾区東立石のマンション2階の玄関で、この部屋に住む木口登志子さん(81)が腹から血を流して倒れているのを管理人が発見し、110番通報した。駆けつけた警視庁葛飾署員に対し、そばにいた長男が「自分が包丁で刺した」と話したため、同署は殺人未遂の疑いで現行犯逮捕した。木口さんは搬送先の病院で死亡が確認された。同署は殺人容疑に切り替え捜査している。

 逮捕されたのは、無職、木口辰弘容疑者(58)。同署の調べによると、辰弘容疑者は16日深夜から17日未明までの間に、室内で木口さんの腹を刃物で刺した。木口さんは肋骨(ろっこつ)が折れ、顔にも打撲の跡があったという。凶器の刃物が見つかっておらず、同署で捜索している。

【関連記事】
78歳母親を殺し110番、49歳男逮捕 大分
「介護に疲れた…」 車いすの母親絞殺で長男を逮捕 兵庫県警 
母親殺害で男を逮捕 瀬戸内海へ飛び込む「死にきれなかった」
1歳、4歳と無理心中? 母親、殺人未遂と自宅に放火容疑で逮捕
36歳長女が同居の両親刺す 東京・福生、殺人未遂で逮捕

【集う】東京都若者総合相談公開研修(1月22日、都庁)(産経新聞)
<寺島しのぶさん>ベルリン映画祭で最優秀女優賞(毎日新聞)
<踏切事故>列車とトラック衝突 高校入試に影響 埼玉(毎日新聞)
支持率低迷 「政治とカネの問題ある」と鳩山首相(産経新聞)
公立高入試用の調査書、中3全員分なくなる(読売新聞)

<五輪スピード>長島選手に報奨金1000万円…所属の企業(毎日新聞)

 バンクーバー冬季五輪のスピードスケート(男子五百メートル)で銀、銅メダルを獲得した長島圭一郎、加藤条治両選手の所属する中堅電子部品メーカー、日本電産サンキョー(本社・長野県下諏訪町)のスケート部は半世紀以上の歴史を持ち、98年長野冬季五輪の金メダリスト、清水宏保選手らを輩出した名門。前身の三協精機の経営危機で03年にモーター大手の日本電産(本社・京都市)が買収。当時は廃部の瀬戸際に立ったこともあったが、「名門をつぶすな」との日本電産の永守重信社長の意向で存続してきた経緯がある。

【テキスト速報と写真特集】長島銀、加藤銅 メダルへの激走を詳報

 ◇加藤選手には報奨金600万円

 永守社長は16日、「ハードな練習に耐えた結果で高く評価したい」と両選手の健闘をたたえると共に、「これを機に大幅増員を図るなどグループを挙げてさらなる支援をし、次のソチ五輪ではもっと多くの選手を送り、多数のメダルを獲得したい」とのコメントを発表した。また日本電産グループは、銀メダルの長島選手に1000万円、銅メダルの加藤選手に600万円の報奨金を贈る。そのうち、それぞれの半額分を永守社長がポケットマネーから出す。

 日本電産サンキョーは東証1部上場企業で、日本電産が発行済み株式の約70%を保有する。スケート部は日本電産グループ入り後としては2回目の冬季五輪出場で、メダル獲得は今回が初めて。【岩崎誠】

【関連ニュース
【五輪スピード特集】競技の見どころと最新ニュース、日本代表プロフィルをみる
【女子も負けていない】写真特集バンクーバーのヒロイン:「癒し系」エース・小平奈緒
【女子も負けていない】写真特集バンクーバーのヒロイン:スケートに恋して・岡崎朋美
【女子も負けていない】写真特集バンクーバーのヒロイン:15歳の新星・高木美帆
【観戦に役立つ】バンクーバー五輪:日付別、注目競技とテレビ予定

<積雪>関東南部の平野部で1〜3センチ 18日朝にかけ (毎日新聞)
「発言、信ぴょう性欠ける」=元朝青龍関問題で中間報告−相撲協会(時事通信)
内部留保課税 首相「共産が持ってきたから検討」(産経新聞)
レンチで脅した商店強盗、菓子投げられ退散(読売新聞)
女性転落 間一髪で救助…線路の間に寝かせ JR高円寺駅(毎日新聞)

この広告は前回の更新から一定期間経過したブログに表示されています。更新すると自動で解除されます。

×

この広告は1年以上新しい記事の更新がないブログに表示されております。